「環境ホルモン対策を」

横浜で市民団体がシンポ

　動物や人の体内で生殖機能などに悪影響を及ぼすと指摘される「内分泌撹乱化学物質」(環境ホルモン)を、食生活の視点から考えようという市民団体のシンポジウムが11日、横浜市港北区のホールで開かれ、日常生活で環境ホルモンを避ける工夫などが話し合われた。
　「しのびよる環境ホルモン」と題されたシンポジウムは県生活協同組合連合会など神奈川県内17の生産者、消費者団体が組織する「食の見直しと県内農林水産業の振興をめざす懇話会」(宮村光重代表)が主催。環境ホルモン研究の第一人者、横浜市大の井口泰泉教授(内分泌学)と国立環境研究所の堀口敏広主任研究員がパネリストとして参加した。
　井口教授が動物の体内でホルモンのように働く環境ホルモンについて、最近の国内外の研究内容を説明し「必要以上に神経質になることはないが、プラスチック容器を電子レンジに使わないなど家庭でできることがある。特に小さな子供のいる人は実践して欲しい」と話した。
　堀口研究員も国内に広く生息する巻き貝のメスにオスの生殖器が見つかっている例を報告。「動物に見られる現象は人にも起こり得る。国や研究機関が一体となって人間について調査するので、関心を持ってほしい」と訴えた。

〜琉球新報1998/04/13朝刊〜

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