東都生活協同組合（東京都世田谷区、宮村光重理事長）は６日、ダイオキシンや内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）対策として、燃やすとダイオキシンが発生するとされる塩化ビニールなどでできた一部の家庭用品の販売中止を決めた。
　販売を中止するのは、乳児用の歯固めおしゃぶり、清掃関係のブラシ、布団収納袋、食品ラップなどの塩ビ製品で「代替品への切り替えを積極的に進める」としている。環境ホルモンが含まれると疑われているポリカーボネート樹脂製の弁当箱、スチレン樹脂製の弁当箱、食器などは安全性について明確な指針が提起されるまで当面、販売を中止し調査研究を進める。
　塩ビ製品のうち運動靴、消しゴム、家電などは「代替素材が少ない」として販売を続ける。
　東都生協は東京都に約16万人の組合員がおり、共同購入を中心に活動。販売中止となる商品は組合員向けの商品案内から削除される。